【令和6年版】言語聴覚士の平均年収はいくら？年代別・手取りと給料を解説

言語聴覚士は、人の「話す・聞く・食べる」を支援する、専門性の高い仕事です。しかし、「資格を取っても生活は安定するのか」「年収は上がっていくのか」といった、経済面の不安を感じる方も少なくありません。とくに、これから言語聴覚士を目指す学生の方や、転職を考えている方にとっては、現実的な年収と手取り額を知っておくと、就職・転職の判断がしやすくなります。

この記事では、言語聴覚士への転職に興味がある方向けに、言語聴覚士の平均年収や手取り額、年収を上げる方法や将来性について解説します。

最新データで見る言語聴覚士の年収

言語聴覚士が実際にどのくらいの収入を得ているのかを、公的データに基づいて見てみましょう。

言語聴覚士の平均年収と平均月収

厚生労働省の統計調査によると、言語聴覚士を含むリハビリ系職種の平均年収は約444万円と報告されています。（※賞与・手当を含みます）

また、毎月の給与総額である月収は、約30万円程度とされています。ただし、この数値は経験年数や働く施設によって変動するため、あくまでも全体の平均値です。

項目	言語聴覚士（※リハビリ専門職4職種の合算）の給与平均額
平均年収	約444万円（※賞与・手当を含みます）
平均月収	約30万円

出典：厚生労働省の「令和6年賃金構造基本統計調査一般労働者（職種）」

初任給と手取り額の目安

言語聴覚士の初任給は、働く施設の規模や地域によって異なりますが、月額21万円〜25万円程度が相場です。この金額から、税金（所得税・住民税）や社会保険料（健康保険料・厚生年金保険料・雇用保険料）が控除されます。

一般的に、給与総額から控除額を引いた手取り額は、給与総額の約75%〜85%程度になることが多いです。初任給23万円の場合、手取り額は18万円〜20万円程度となります。

項目	言語聴覚士の初任給に関する目安
初任給の給与総額	約21万円〜25万円
控除される割合	給与総額の15%〜25%
手取り額	約18万円〜20万円

年齢・勤務先別の年収

ここでは、年齢・勤務先別に平均年収を解説します。

年齢別の年収例

言語聴覚士の年収は、経験年数が長くなるにつれて徐々に上昇していく傾向があります。一方で、60歳以降は年収が下がるケースが多く見られます。これは、定年後に再雇用や嘱託職員として働く人が増えることに加え、時短勤務や非常勤へと働き方を変えるケースが多いためです。ただし、年収は勤務先の種類（病院、介護施設、保育施設など）、地域、夜勤の有無、雇用形態によって差が出るので注意しましょう。

以下は、言語聴覚士（リハビリ職4職種合算）の年齢別の平均年収の例です。

年齢層	平均年収
20代	約350万円〜400万円
30代	約430万円〜480万円
40代	約480万円〜550万円
50代	約550万円〜600万円
60歳以上	約450万円〜500万円

出典：厚生労働省の「令和6年賃金構造基本統計調査一般労働者（職種）」

勤務先別の年収例

言語聴覚士の年収は、勤務先の種類によっても異なります。とくに、公立病院や大規模な総合病院は、昇給制度や福利厚生が整っている場合が多いため、安定した高水準の年収を得やすい傾向にあります。

一方で、訪問リハビリ事業所や民間クリニック、または保健所などの行政機関は、業務内容や働き方に応じて年収幅が変動します。以下は勤務先別で見る年収水準の例です。

言語聴覚士が年収を上げる方法

現在の年収に満足していない方や、将来的に高収入を目指したい方のために、言語聴覚士が収入を上げる主な方法は次のとおりです。

専門・認定資格の取得によるキャリアアップ

特定の分野（嚥下障害、高次脳機能障害など）の専門性をさらに高める「認定言語聴覚士」の資格は、専門性を示す一つの材料になります。資格手当や昇進に結びつくかは勤務先の規程によりますが、転職時の自己PRや担当領域の明確化に役立つ場合があります。自身の専門性を深めることで、特定分野での強みを持つ人材として評価されやすくなり、結果として年収アップにつながる可能性があります。

出典：一般社団法人 日本言語聴覚士協会の「生涯学習部 認定言語聴覚士の一覧」

管理職や独立開業、副業で収入を増やす

年収を大幅に上げたい場合、管理職（主任、リハビリテーション科長など）に就くことで、役職手当が支給され、結果として賃金が上がるケースがあります。

また、独立開業やフリーランスとしての活動、または副業や非常勤で収入源を増やす方法もあります。ただし、勤務先の兼業可否や契約条件に左右されるため、就業規則の確認と収支試算を行いましょう。

言語聴覚士などの求人情報はこちら

言語聴覚士の将来性と年収の見通し

言語聴覚士の資格取得や転職を検討する際、「将来にわたって安定して働けるのか」という点は、多くの方が気になるでしょう。高齢化や医療・福祉制度の動向を踏まえながら、言語聴覚士の需要と給与水準の今後の見通しについて解説します。

高齢化社会における言語聴覚士の需要予測

日本の高齢化は今後も進行し、嚥下障害や失語症といった言語聴覚士が担う領域の需要は、ますます高まると予測されています。とくに、介護分野では、介護予防の訪問リハビリや通所リハビリの受給者数が前年度比で増加傾向にあり、在宅・地域でのリハビリ提供の重要度は上がっています。

また、小児領域においても発達障害などへの理解が深まり、特別な教育的支援を要する場面が増えていくでしょう。そのため、言葉やコミュニケーション面の支援が必要となる場面が一定数存在すると考えられます。

※出典：厚生労働省の「令和6年度介護給付費等実態統計の概況（p2）」

今後の給与水準は上がっていくのか

国の診療報酬・介護報酬改定は、医療・福祉職の給与水準に直接影響を与えます。近年、政府は介護や医療従事者の処遇改善に力を入れており、各種手当による給与の引き上げ策が実施されています。

近年の診療報酬では、医療従事者の賃金改善を評価する仕組み（ベースアップ評価料）が設けられ、対象職種に言語聴覚士も含まれています。一方で、給与の上昇幅や反映のされ方は勤務先の方針や雇用条件に左右されるため、改定＝賃金上昇と一律には言い切れません。しかし、チーム医療での役割拡大や専門性の評価が進むことで、さらなる待遇改善が期待されます。

※出典：厚生労働省保険局医療課の「令和6年度診療報酬改定の概要【賃上げ・基本料等の引き上げ】（p3）（p14）」

この記事では、言語聴覚士の平均年収を最新の公的データに基づき解説し、年齢別、勤務先別との比較を通じて、給与実態をお伝えしました。言語聴覚士はニーズが高く将来性もあり、キャリアアップの選択肢もある専門職です。ご自身の目標年収や現在の状況を踏まえながら、求人情報をチェックしたり、キャリア相談を活用したりして、次のステップを検討してみましょう。