老健で働く介護職の給料相場は?施設別の年収比較と収入アップ術

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老健で働く介護職の給料相場は?施設別の年収比較と収入アップ術

介護業界で働く中で、日々の業務負担に対して給与が見合っていないと感じることもあるでしょう。特に今の職場で手当や賞与が十分に支給されていない場合、他の施設形態ならもっと稼げるのではないかと考えるのも自然なことです。

介護老人保健施設(以下、老健)は介護施設の中でも給与水準が比較的高いといわれています。この記事では、公的な統計データを基に、老健で働く介護職の給与相場の目安を解説します。

老健で働く介護職の給料相場と平均年収

老健で働く介護職の給与は、介護業界の中でも比較的高い水準です。まずは月額や年収、雇用形態別の相場を見ていきましょう。

常勤介護職の給料相場

厚生労働省の調査によると、老健で働く常勤の介護職の平均給与額は約35.3万円です。ここでいう平均給与額は月額を指し、基本給に各種手当および賞与(4~9月支給額の6分の1)を合算したものです。

12か月分で単純換算すると、年収目安は約423.6万円となります。ただし、実際の給与は施設の規模や地域、介護職員等処遇改善加算の取得状況、経験年数などによって差があります。

※出典:厚生労働省「令和6年度介護従事者処遇状況等調査結果(p129)

非常勤介護職の時給相場

老健で働く非常勤の介護職の平均時給は約1,110円とされています。非常勤は勤務時間や日数の柔軟性がある一方で、夜勤や土日勤務の有無、保有資格などによって時給に差が生じることがあります。

また、同じ老健でも都市部と地方では時給水準に違いが見られるほか、介護福祉士などの資格を保有している場合は時給が上乗せされるケースもあります。

※出典:厚生労働省「令和6年度介護従事者処遇状況等調査結果(p181)

老健と他の介護施設との給料比較

施設形態別の平均給与を比較すると、老健は特養よりやや低いものの、介護業界の中では比較的高い給与水準に位置付けられています

訪問介護事業所や小規模多機能型居宅介護事業所と比べると水準は高く、夜勤がある分、手当が加算されて総支給額が安定しやすい傾向があります。一方で、特定施設入居者生活介護事業所とは大きな差はなく、同程度の水準となっています。

施設形態 平均給与額 年収目安(12か月換算)
老健 35.3万円 423.6万円
特養 36.2万円 434.2万円
特定施設入居者生活介護事業所 36.1万円 433.2万円
訪問介護事業所 35.0万円 419.7万円
小規模多機能型居宅介護事業所 30.5万円 366.3万円

※平均給与額は、基本給(月額)に各種手当、賞与(4~9月支給額の6分の1)を合算したものです。年収目安は平均給与額を12か月分として単純換算したものであり、実際の年収は賞与支給額や勤務条件によって異なります。特定施設入居者生活介護事業所には、有料老人ホーム・軽費老人ホーム(ケアハウス)・養護老人ホームが含まれます。

※出典:厚生労働省「令和6年度介護従事者処遇状況等調査結果(p129)

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老健で給料をアップさせる方法

老健で給与アップを目指す方法は、大きく分けて「資格取得」「役職への昇進」「夜勤回数の調整」の3つがあります。これらは給与に直接影響しやすい要素であり、組み合わせることで給与アップを目指せます。ここでは、それぞれの具体的な方法とポイントを解説します。

資格取得で給料アップを目指す方法

老健では資格の有無によって給与水準に差があり、特に国家資格である介護福祉士の取得は給与アップに直結します。実際に平均給与額を見ると、無資格の平均給与額が約30.5万円であるのに対し、介護福祉士は約36.3万円と、月額で5万円前後の差が生じています。

また、実務者研修や介護職員初任者研修でも段階的に給与が上がる傾向があり、資格を取得するほど基本給や手当が上乗せされやすくなります。老健はリハビリや在宅復帰支援を担う施設であるため、有資格者の配置が重視されることも、給与差が生まれる背景の一つです。

【資格別】平均給与額

資格区分 平均給与額
無資格 30.5万円
介護職員初任者研修 31.8万円
実務者研修 32.6万円
介護福祉士 36.4万円

※平均給与額は、基本給(月額)に各種手当、賞与(4~9月支給額の6分の1)を合算したものです。

※出典:厚生労働省「令和6年度介護従事者処遇状況等調査結果(p161)

管理職への昇進

現場のリーダーやフロア責任者、主任などを任されると、給与アップにつながる場合があります。なかでも、管理職に昇進すると給与水準が大きく上がる傾向があります。

以下は、老健における管理職と管理職以外の給与平均の比較です。なお、リーダーやフロア責任者などは必ずしも管理職に該当しない場合がありますが、給与水準の目安として参考にしてください。

区分 平均給与額
管理職 42.0万円
管理職以外 34.4万円

※平均給与額は、基本給(月額)に各種手当、賞与(4~9月支給額の6分の1)を合算したものです。

※出典:厚生労働省「令和6年度介護従事者処遇状況等調査結果(p143)

このように、老健では管理職と一般職で月額約7万円以上の差が見られます。ただし、実際の給与は施設の規模や加算の取得状況、役職の範囲によって異なるため、あくまで目安として捉えることが重要です。

夜勤回数を増やす

短期間で給与アップを目指したい場合は、夜勤回数を調整する方法もあります。夜勤に入ると夜勤手当が支給されるため、日勤のみの場合より給与が上がりやすくなります。

ただし、夜勤回数は施設の人員体制やシフトによって制限されることもあり、必ずしも自由に増やせるわけではありません。心身の負担も考慮し、無理のない範囲で調整しましょう。

給料が高い求人を見極めるポイント

同じ老健であっても、経営主体や地域、算定している加算の種類によって給与には差があります。求人票の表面的な金額だけでなく、加算の取得状況や賞与の算定基準なども確認することが大切です。

介護職員等処遇改善加算の取得状況

求人票を見る際は、介護職員等処遇改善加算の取得状況を確認しましょう。この加算は区分によって算定要件や加算率が異なり、上位区分を取得している施設ほど賃金改善に取り組んでいると考えられます。ただし、加算の区分だけでなく、実際の配分方法や職場環境もあわせて確認することが大切です。

基本給と賞与の算定基準

給与の総額だけでなく基本給がいくらに設定されているかを確認することが重要です。賞与が「基本給の○か月分」で算定される老健の場合、基本給が低いと賞与額も低くなります。また、賞与の支給実績や支給月数は施設ごとに異なるため、具体的な支給条件を求人票や面接時に確認しておきましょう。

在宅復帰率などの施設区分

老健は在宅復帰支援の実績などに応じて、「超強化型」「加算型」「基本型」などの区分があります。在宅復帰率が高い施設は介護報酬上の評価が高くなる仕組みがあり、結果として職員の処遇に反映される可能性があります。求人票で在宅復帰に力を入れている旨の記載がある場合は、施設の方針や評価指標の一つとして確認しておくとよいでしょう。

老健で働くメリットと向いている人の特徴

老健で働くメリットは、医療やリハビリに関わる専門的な環境で経験を積める点にあります。給与面だけでなく、働き方ややりがいの面も踏まえて、どのような人に向いているのかを整理します。

医療やリハビリに関する知識が身につく

老健は「病院と自宅の中間施設」であり、常に看護師や医師が近くにいます。医療的なケアが必要な利用者さんも多いため、介護技術だけでなく疾患や薬に関する知識も自然と身につきます。介護職として専門性を高めたい人にとって、成長しやすい環境です。

多職種と連携しながら働ける

理学療法士や作業療法士などの専門職と連携しながら働ける点は、老健ならではの特徴です。「どうすれば歩けるようになるか」「食事の姿勢はどうすべきか」といった相談がしやすく、根拠に基づいた介護を実践できます。チームで利用者さんを支えたい人に向いています。

在宅復帰を支援できるやりがいがある

特養などが「終のすみか」であるのに対し、老健は「自宅復帰を目指す施設」です。関わった利用者さんがリハビリを経て自宅へ戻る過程に携われることは、大きなやりがいにつながります。在宅復帰を支える介護に関わりたい人や、長期入所ではなく回復・改善の過程を支えたい人に向いています。

この記事では、老健で働く介護職の給与相場や、施設による違い、給与をアップさせる具体的な方法などについて解説しました。老健は介護業界の中では比較的安定した収入を目指しやすい職場です。今の職場の給与に不安がある方は、求人情報を確認してみることから始めてみましょう。

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ウェルミーマガジン編集部

執筆者:ウェルミーマガジン編集部

介護・医療・障害福祉・保育に関連するお役立ち情報や楽しいコンテンツを随時発信中!みなさんの『自分に合った「ここで働きたい!」に出会える』を目指します。求人サイト<ウェルミージョブ>は会員登録数180万!

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