転職や就職で引っ越しを考えていると「履歴書の住所欄には現住所と新住所のどちらを書けばいいのだろう?」と不安に思う方も多いでしょう。
この記事では、履歴書に引っ越し予定を記載する必要性や、住所に関する記載方法などをケース別の例文を用いて解説します。
履歴書に引っ越し予定を書く理由
履歴書に引っ越し予定を書くのは、応募先の企業とのスムーズな連絡を行うためにも重要です。採用担当者側の視点も交えながら解説していきます。
引っ越し予定を記載しない場合のリスク
履歴書に引っ越し予定を書かなければ、企業からの連絡が旧住所に届くリスクがあります。内定通知や入社手続きに関する重要な書類は、郵送されるケースが多いです。郵便物が遅れると、選考や手続きに影響する恐れがあります。また、企業は通勤手当の計算や社会保険の手続きを行うため、正確な住所を把握する必要があります。履歴書には旧住所を記載したうえで、引っ越し予定がある旨を書き添えましょう。
引っ越し予定を履歴書に記載するメリット
引っ越し予定を履歴書に書いておくと、採用担当者に「入社後の生活を計画的に準備している」と好印象を与えられる可能性もあります。採用側は、入社後に安定して働けるかどうか、長く定着してくれるかを重視しています。そのため、履歴書に「〇〇市に転居予定」などと書き加えておきましょう。入社をイメージした生活設計は、入社意欲の高さのアピールにもつながります。
【ケース別】履歴書の住所欄の書き方と例文
引っ越しの状況は人それぞれ異なります。新居が確定している場合としていない場合で、履歴書の記載方法も変わってきます。ここでは、状況に合わせたケース別の正しい書き方や具体的な例文を紹介します。
新居が確定し引っ越し日が決まっている場合
新居と引っ越しの日程が決まっている場合は、現住所の後に新住所と引っ越し予定日を書きます。採用担当者は、選考期間中に確実に連絡が取れる住所を必要とするため、新住所だけを書くのは避けましょう。
(例文)
〒123-4567 東京都〇〇区〇〇1-2-3 〇〇マンション101号
(〇月〇日より下記住所へ転居予定)
〒789-0123 神奈川県〇〇市〇〇1-2-3 〇〇アパート202号
引っ越し先を検討中・未定の場合
引っ越し先がまだ決まっていない場合は、現住所のみを記載します。住所欄が空白にならないように注意しましょう。その上で「内定後、通勤圏内へ転居予定です」「入社までに転居先を確定し連絡します」など、本人希望記入欄に書いておくと採用担当者も安心できます。
(例文)
内定をいただき次第、貴社通勤圏内へ転居予定です。新住所が決まり次第、速やかにご連絡いたします。
介護・医療系の職場で近くへ引っ越す予定の場合
特に介護・医療業界では、急な欠員対応や夜勤がある場合も多いため、通勤時間が採否に影響する可能性があります。そのため、引っ越し予定についてより具体的に伝えると良いでしょう。「貴施設の通勤20分圏内へ転居予定」といったように、通勤時間の目安を記載すると採用担当者に安心感をもってもらえます。特に夜勤が多い職場では、緊急時の対応可否は採用の判断材料となりやすいです。引っ越し予定や想定される通勤時間について詳しく伝えましょう。
住所変更に伴う連絡先・通勤時間の書き方
引っ越し予定がある場合、住所だけでなく、固定の電話番号や通勤時間の記載にも注意が必要です。
連絡先の書き方
連絡先の欄には、現在使用している電話番号とメールアドレスを記載するのが基本です。引っ越し後に電話番号が変わる場合は、引っ越し予定日と新しい連絡先を併記します。メールアドレスは基本的に変わらないケースが多いですが、もし変更の予定があれば明記しましょう。
(例文)
携帯電話:090-XXXX-XXXX(転居後も変更なし)
固定電話:XXX-XXX-XXXX(〇月〇日よりYYY-YYY-YYYYに変更予定)
通勤時間の書き方
通勤時間欄には、新住所からの通勤時間を記載しましょう。新住所が未定の場合は「転居予定地より片道〇分以内を想定」のように、おおまかな通勤時間を書きます。通勤時間は、乗り換え時間や待ち時間も含めた片道の所要時間を書くとよいでしょう。
介護・医療業界における通勤時間の伝え方
企業によっては、通勤手当の上限を細かく定めている職場もあります。採用担当者は、応募者の通勤費用が手当の範囲内かどうかを確認する場合もあります。介護・医療業界の場合、急な呼び出しやシフト変更が生じる場合もあるため、終電や深夜帯の交通手段、移動時間も採否に影響する場合があります。そのため、通勤時間が長い場合は、履歴書の本人希望欄などに具体的な通勤手段を書いておきましょう。面接で尋ねられたときは、複数の交通手段を挙げ、柔軟に勤務できる理由を併せて伝えるのがおすすめです。
求人一覧はこちら引っ越し予定が選考に影響する不安の解消法
「引っ越し予定が選考に影響するのではないか」と不安を感じる方もいるでしょう。引っ越し予定を伝える際は、採用担当者目線でポイントを押さえることが大切です。
入社後の安定性を強調する
採用担当者は、「入社後、すぐに安定した状態で勤務できるか」という点を重視します。引っ越しによって選考中に連絡が取れなくなったり、入社直前にトラブルが発生するなどの事態を避けなければなりません。引っ越しの計画を具体的に伝え、入社に際し万全の準備を整えている姿勢を見せましょう。
計画的な引っ越し準備を通じて誠意を示す
引っ越しが未定の場合は、「物件探しを開始している」「〇月〇日までに契約を完了させる予定」など、具体的な進捗を伝えましょう。入社への意欲や計画性の高さを示せます。特に介護・医療業界では、人手が不足している傾向があります。入社への熱意と、すぐに勤務するための準備を怠らない姿勢は、誠意の表れとして評価されやすいでしょう。
※出典:公益財団法人介護労働安定センターの「令和6年度「介護労働実態調査」結果の概要について(p1)」
住民票・各種手続きの変更に関する基礎知識を持つ
履歴書への記載とは別に、引っ越しに伴う住民票の異動手続き(転出届・転入届)も忘れてはいけません。住民票の住所は、社会保険や雇用保険の手続きに用いられる重要な情報です。入社後の手続きに支障が出ないよう、他の市区町村に引っ越す場合は、引っ越し後14日以内に手続きを完了させましょう。
※出典:総務省の「住所の異動届は正しく行われていますか?」
履歴書提出後に住所が変わった場合の対応
住所変更が決まったら、すぐに採用担当者へメールや電話で報告します。万が一電話連絡が難しい場合は、まずはメールで連絡を入れておきましょう。その後、改めて電話でも報告をします。変更後の住所、電話番号、住所変更が適用される日付を正確に伝えることが大切です。企業によっては履歴書の再提出を求められる場合もあるため、指示に従い迅速に対応する必要があります。
この記事では、履歴書での引っ越し予定の書き方について、ケース別の具体的な記載方法などを交えて解説しました。引っ越しを伴う転職は、準備や手続きが多く、不安に感じることも多いでしょう。この記事を参考に、万全の状態を整えましょう。
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執筆者:ウェルミーマガジン編集部
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