#3 老後資金をシミュレーション！プロが教える！自分に必要な金額を知る方法

「老後のお金って、結局いくら必要なんだろう…」
「老後資金が不安だけれど、何から始めればいいかわからない」

そんなふうに、将来のお金に漠然とした不安を感じていませんか？

本連載の第1回では貯蓄のコツ、第2回では家計改善についてお伝えしてきました。第3回となる今回は「老後資金」をテーマに、自分に必要な金額の考え方や備え方についてご紹介します。

今回もファイナンシャルプランナー（以下、FP）の中村俊介さんに、老後資金の考え方について教えていただきました。

老後資金は本当に2,000万円必要？

「老後資金は2,000万円必要」といった話を聞いたことがある方も多いかもしれません。しかし実際には「老後に必要なお金」は人によって大きく異なります。

なぜなら、どのような暮らしをしたいか、家族構成はどうか、持ち家か賃貸か、などによって必要な生活費が変わるからです。

また、介護士、看護師、保育士など医療・福祉業界の仕事に就いている方の中には、定年後も短時間勤務やパート勤務など、働き方を変えながら仕事を続ける方も少なくありません。

そのため「老後資金はいくら必要か」を考えるときは、世間で言われる金額に当てはめるのではなく、自分自身の状況に合わせて考えることが大切です。

まずは、ご自身に必要な老後資金を考えるために「毎月の不足額」を確認してみましょう。

自分自身の「毎月の不足額」を計算してみよう

老後資金を考える際にまず確認したいのが「毎月の不足額」です。計算方法はとてもシンプルです。

例えば老後の収入が月15万円、支出が月18万円の場合、不足額は月3万円となります。

年金収入だけで生活費をまかなえる方もいますが、多くの方は何らかの不足額が発生します。だからこそ、まずは「自分の場合はどうなのか」を確認することが老後資金を考える第一歩になります。

公的年金の受給見込み額は、毎年の誕生月近くになるとに届く「ねんきん定期便」で確認できます。最近は、ねんきん定期便に記載されている二次元コードをスマートフォン等で読み取れば、厚生労働省が提供している「公的年金シミュレーター」にアクセスでき、生年月日などを入力するだけで将来の受給額が試算できます（ねんきん定期便が手元になくても、ご自身のデータを入力することで利用可能です）。

いつまで現役の時と同じような体力で働き、同じ収入を得られるか分からないからこそ、「公的なベースとしていくら入ってくるのか」をこの機会に知っておくことが非常に重要です。

老後の支出は減る？大きな分かれ目は「住まい」

老後になると、「子どもの教育費がなくなる」「住宅ローンの返済が終わる」などの理由から、今より生活費が下がると思っている方もいるかもしれません。

確かに教育費や住宅ローンなどの支出は減る可能性があります。しかし、それ以外の支出については、よほど意識して自制しない限り、あまり減らないのが現実です。仕事から離れて時間ができる分、趣味や旅行、交際費にかけるお金が増える可能性もあります。

そのため「老後は今よりお金がかからないだろう」と考えるのではなく、自分がどのような暮らしを送りたいのかをイメージしながら支出を考えることが大切です。

その中でも特に大きな影響を与えるのが、「住まいにかかるお金」です。

持ち家の場合は、住宅ローン完済後も固定資産税や修繕費がかかります。マンションであれば、管理費や修繕積立金も継続して必要になります。

一方、賃貸の場合は老後も家賃の支払いが続きます。将来的な家賃の値上がりや更新料なども考慮しておくと安心です。

老後にどのような住まいで暮らしたいのかを考えておくことで、より現実的な支出のイメージが見えてきます。

一般的な高齢世帯の不足額を見てみよう

ここまで、ご自身の老後の収入と支出をイメージしながら、老後のお金について考えてきました。では、一般的にはどのくらいの不足額が発生しているのでしょうか。

総務省統計局「家計調査報告」などによると、65歳以上の無職世帯では、年金などの収入だけでは生活費をまかないきれず、毎月一定額の不足が発生しているケースが見られます。

仮に、この不足額が65歳から90歳までの25年間続くとすると、

となります。

もちろん、これはあくまでも平均的なデータです。実際には、働き方や住まい、生活スタイルによって必要な金額は大きく変わります。

そこで次に、医療・福祉の現場で働く方をイメージしたケースで考えてみましょう。

ケースで考える！自分に近い老後資金をシミュレーション

あくまでも一例ですが、「自分だったらどうだろう？」と考えながら読み進めてみてください。

もちろん、実際には働き続けるかどうか、住まいの状況、趣味や旅行にどれくらいお金を使うかによって必要な金額は変わります。

大切なのは平均額に当てはめることではなく、自分自身の状況に合わせて考えることです。

知っておきたい！老後にかかる「生活費以外」のお金

老後資金というと毎月の生活費に目が向きがちですが、実際には病気や介護、自宅の修繕など、まとまった出費が発生する可能性もあります。

例えば、公的な調査では以下のような費用がかかるケースがあるとされています。

• 医療費（65歳～90歳の自己負担額）：約200万円
• 介護費：約500万円
• リフォーム費：約100万円以上

もちろん、実際にかかる金額は健康状態や住まいの状況によって異なります。

そのため、毎月の不足額から計算した老後資金に加えて、「もしものための予備資金」も意識しておくと安心です。

必要額が見えたら、少しずつ備えよう

ここまでで、ご自身に必要な老後資金のおおよそのイメージが見えてきたのではないでしょうか。

「25年間で600万円必要」
「25年間で1,200万円必要」
と聞くと、その金額を定年までにすべて貯めなければならないように感じるかもしれません。しかし実際には、65歳になった瞬間に老後の生活費をすべて支払うわけではありません。

例えば、毎月3万円不足する場合、そのお金は25年かけて少しずつ必要になります。そのため、老後資金を考えるうえで大切なのは、「定年までに必要額をすべて現金で用意すること」ではなく、「必要なときに使えるお金を計画的に準備しておくこと」です。

ポイントは、現役時代にできる限り資産形成をして「資産の山」をつくり、老後はそれを安全に運用しつつ少しずつ切り崩していく、という考え方です。これを「貯水池（ダム）」に例えてみましょう。

ダムの水を一度に使い切るのではなく、必要な分だけ少しずつ取り出して使うように、老後資金も計画的に活用していくという考え方です。そのため「定年までに必要額をすべて現金で用意しなければならない」と考える必要はありません。

また、老後もすべてのお金を預金のまま持っておくとは限りません。資産を運用しながら取り崩すことで、お金をより長く活用できる可能性があります。

もちろん投資にはリスクもあります。そのため、預貯金だけでなく、NISAなどを活用した長期・積立・分散投資を組み合わせながら、自分に合った方法で資産形成を進めることが大切です。

毎月の不足額だけでなく、こうした予備資金についてもあわせて考えておくと安心です。

数字が見えたことで働き方を選べたAさんの事例

「老後資金」と聞くと、漠然とした不安を抱く方は少なくありません。40代の独身女性・Aさん（看護師）もその一人でした。

Aさんは「夜勤を続けるのが体力的に厳しくなってきたものの、収入が下がると老後が不安で転職に踏み切れない」と悩んでいました。そこで、将来の年金受給額や生活費をもとにシミュレーションを行ったところ、老後は毎月約6万円不足する見込みであることが分かりました。

一方で、必要な金額が見えたことで「毎月いくら積み立てればよいか」「毎月いくら準備すればよいか」といった具体的な計画を立てられるようになりました。

その結果、Aさんは将来への見通しを持てるようになり、自分に合った働き方を選択。現在は日勤中心の職場で働きながら、計画的に老後資金の準備を進めています。

Aさんは、「いくら必要なのか分からないことが一番不安だった。でも数字で見えるようになったことで、将来への見通しが持てるようになりました」と話しています。

老後資金は、不安のまま抱え続けるものではなく、具体的な数字に置き換えることで対策を考えられるものなのです。

まとめ

ここまで、自分に必要な老後資金の考え方や備え方について見てきました。最後に今回の記事のポイントを整理しておきましょう。

老後資金は世間で言われる金額ではなく、「自分の場合はいくら必要なのか」を知ることが大切です。まずは収入と支出を書き出し、必要な金額を見える化することから始めてみましょう。