在宅でQOLをあげる−PT・OTと連携する重要さ

2016-02-05

初めて『リハビリテーション』と聞いたときは、いろんな器具が並んでいる部屋で行われるものを想像していました。しかし在宅リハビリテーションも、介護プランに入れることができます。通院で行われるものと思われがちですが、在宅におけるPT・OTの働きはとても重要なもの。ではいったい、在宅でPT・OTはどのような支援を行っているのでしょうか。

半年でできることって?

怪我や手術の後に医学的な処置が終わると、次はリハビリテーションが必要となります。医療保険でリハビリテーションを受けられるのは半年。それ以降は自費です。しかし高齢者は、短期間で回復を見込むことが難しいでしょう。それだけでなく、定期的にリハビリテーションを行わなければ、どんどん機能が落ちていってしまいます。そのため、介護保険でのリハビリテーションへ、スムーズに繋がなければいけません。

ここで、1つ例を挙げましょう。

腰痛のため、毎週病院でリハビリテーションを行っていたAさん。ある日、病院で「半年過ぎたら医療保険は使えないから、実費になります」と言われ、相談室を訪れました。Aさんは身体機能の低下を心配しています。「介護保険で行えないか」と考えて介護認定を申請。その結果、要支援2を受けたことで、週に一度、通所リハビリテーションへ通えるようになりました。週一回PT・OTによるリハビリテーションを行うことは、機能保持だけでなく本人のモチベーション向上にも寄与したようです。

「要支援」という枠ができたことで、これまで有効なリハビリテーションが行えなかった方々も、それを継続的に受けられるようになりました。AさんはリハビリテーションによってQOLがよく保たれており、この点で要支援はよい枠組みだと思います。

通所施設と連携する

利用者の身体機能に合った運動プログラムを行うPTと、興味・関心が持てる手先の細かい活動プログラムを考えて介護職員にアドバイスするOT。そう分担して、2本のバーを使いながら歩いたり、バランスボールを使って体幹を強くしたり、あるいは自転車こぎなど特に家庭ではできないことを行っていました。

病院から自宅に戻ったときは、各家庭に合わせたリハビリテーションが必要です。自宅内の歩行や入浴、衣服の着脱、買い物などを続けていき、「地域社会に戻るためにはどうすればよいのか?」「買い物へ行くといった外出ができるのか」を検討する必要があるでしょう。そのために、PT・OTや福祉住環境コーディネーターなどと相談しつつ、家の中の危険をチェックしたり、トイレや浴室を安全に使う方法を考えたりしていきます。

中には、通所で担当してくれているPT・OTが、在宅の様子まで見ている施設もあるとのこと。一般的なADL向上のほかに、本人の自宅で必要な動作や、福祉器具の提案などができるシステムになっているそうです。それなら本人の動きの特徴を把握し、生活全体を支援することができるでしょう。たとえ同じ人でなくても、同一事業所が行って連絡を密にすることは、とても大切なことだと思います。

在宅では、いろいろな器具を持ってくるわけではありません。ゴムバンドを使ったり、手足を伸ばしたり回したりして可動域を広げるなど、一人ではできない処置を行います。そのほか、一人でも取り組める軽い運動を教え、治療効果を上げていくのです。

家事援助

もう一つ大切なことが、介護福祉士やヘルパーとの打ち合わせです。家事について、以下のような点をPT・OTと相談しながら決めていく必要があります。

しっかり容態を確認したうえで、情報共有することが必要です。

ケアマネージャーは各分野の専門性を上手く活かすため、高い技術を持たなければなりません。PT・OTとの連携においても、その役割はとても重要な仕事の一つだと言えるでしょう。

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