介護施設で働く介護職員が行うのは、直接的な介護業務だけではありません。シーツ交換や身の回り品の清掃整頓、掃除や書類作成、行事やレクリエーションの準備など、要介護者の身体介助のほかにも数多くの業務があります。さらに施設によっては、金銭管理や通院調整、中にはケアマネジャー業務など含まれているケースがあるようです。しかし本当に、これらの間接介護業務をすべて介護職員が行わなくてはならないのでしょうか。ましてや昨今のように、「介護人材不足」が多くの施設で課題になっている状況。少しでも介護職員の間接介護業務を減らしていくことは、施設運営において必須になっていくことでしょう。かつて看護師は、直接医療行為以外の業務を病棟クラークや看護助手へと区分けしていきました。これと同じように、介護士における間接介護業務は、介護士以外へと振り分けていく必要があるでしょう。しかし施設によっては、この直接介護以外の業務を切り離すことが難しい場合もあります。今回はこういった介護業務の改善を図るための取組について解説していきます。
業務改善を図るためにまず大切なことは、介護士以外の他職種でも分かるように、介護士が現在行っている業務を「見える化」することです。その方法として、業務に携わっている介護士一人ひとりの業務に費やしている時間数を、出来るだけ細かくメモしていきます。例えば以下のように、時間毎の業務内容を細分化して記入していくわけです。
これを１ヶ月続けると、「どの業務に時間を要しているか」「この業務は職員によってばらつきがある」「この業務が無ければ他の業務に手が回る」など、業務の可視化が図れます。そしてこれら業務を図表などにまとめ、「介護業務」「非介護業務」に介護ミーティング等で話しながら区分けします。
次に、介護士の視点から「非介護業務」にあたる業務を削ることで、施設全体にどのようなメリットが生じるかを考えていきます。その一例としては、
など。このように、施設にとってプラスになる可能性を示唆していくことで、業務改善がずっと進みやすくなるでしょう。
これは施設によってさまざまですが、業務改善委員会がある施設であればそこが適当でしょう。それ以外でも、定例会議や多職種会議、幹部会議などの委員会や会議の場を利用して、業務改善案をプレゼンしていきます。業務改善を積極的に行っていない施設だと、最初はなかなか進みにくいかもしれません。しかし中期スパンで少しずつ施設全体に業務改善の必要性を浸透させていけば、徐々に兆しは見えてくるはずです。
ただし経験上、間違っても施設長や管理者のみに直談判することは止めておいた方が良いでしょう。直談判すると、おそらくその業務改善は決裁されるものの、その後、業務改善によって自分たちが不利益を被った（と感じる）層の職種や職員に、「江戸の仇を長崎で討つ」という人間関係の不利益を被ってしまうことが想定されるからです。
介護サービス事業所の中でも、施設系サービスはある程度まとまった職員数や職種が集まっている事業所です。その中では、業務改善を一つ取っても、スムーズな前進というのはなかなか難しいのが正直なところでしょう。しかし現代の介護人材不足を考えれば、介護職員の職場環境を整えることと、少ない介護職員で介護業務を効率的に回すことは、事業所にとって当然の課題になってきています。
今回は業務改善方法の一例を挙げてみました。しかし必ずしも、ここで取り上げたことだけが改善の手段ではありません。重要なことは、やはり各事業所に合った介護業務の改善を図っていく方法を、従業者一人ひとりが考えていくことだと思います。
